2月

2019

アプリケーション管理機能などmdm機能の比較

企業や組織でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用するケースは増えており、企業や組織で大量のモバイルデバイス端末を導入する場合mdmツールを用いた一括管理を行う機会が増えています。
モバイルデバイス端末のmdmによる管理ではそれぞれのmdm製品によって管理できる機能が異なります。mdm製品を比較する際には、企業としてどのような管理をしたいのか?mdmに求める機能は何なのか?を明確にしておくことが重要になります。
mdmの基本的なデバイス端末の管理機能の他、資産管理やアプリケーション管理、さらにはセキュリティ管理機能などがあります。アプリケーションに関しては利用制限機能の他にバージョンアップの管理も行うことができます。
アプリケーションのバージョン管理はパソコンよりも重要な機能であり、一度インストールされたアプリケーションはユーザーへの明示的許諾なしでアップロードできるので、初版に関しては無害な便利ツールであってもアップデート版に不正なアプリケーションが混入している場合、インストールしてしまうなどのリスクがあるからです。

1月

2019

appleID不要のアプリ配布が可能なVPP

VPPとはApple社が企業や教育機関など法人向けに提供しているサービスのことで、組織でアプリケーションを一括購入できるストアのことを言います。
このVPPでは以前であれば、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末にアプリケーションをダウンロードする場合、複数のAppleIDが必要でした。
ただVPPではアプリを複数ライセンス一括購入することはできていたのですが、購入したアプリ配布がユーザー単位であることは変わらず、アプリを受理した時に結局は個別のAppleIDが必要になるため、複数のAppleIDを取得する必要があったのです。
しかしiOS9以降は、複数ライセンス購入したアプリケーションをモバイルデバイス端末単位で配布できるようになっており、その際には個別のAppleIDは必要なく、割り当てられたアプリケーションはそのモバイルデバイス端末を使用する全員が使用できるようになったのです。

1月

2019

学習コストが低くなるbyodの事例

byodは私物のスマートフォンやタブレットを会社の業務に利用することを言います。このbyodを導入する事例は増えており、多くの会社がbyodに注目しています。
byodは課題があるものの、それ以上にたくさんのメリットがあり、会社が支給するモバイルデバイス端末を業務で使用するよりも、企業の視点から見ても従業員のユーザー視点から見てもメリットが大きいです。
まず企業の視点から見ると、端末・通信コストを大幅にカットできるという点があります。モバイルデバイス端末の購入費や通信費を従業員と分担することができるので、コストが安くなります。
また学習コストに関しても非常に低いです。従業員が使い慣れたモバイルデバイス端末を利用するので、使い方に関する学習コストは少ないといえるでしょう。一方会社配布にしてしまう場合、端末・通信コストはすべて企業が負担しなければなりません。また学習コストに関しても使い慣れていない端末のため、どうしても学習コストは多くなってしまいます。

12月

2018

mdmソリューションの気になる機能面

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を企業で導入する場合、それらの大量のモバイルデバイス端末を効率よく管理する必要があります。
企業の管理者だけでこれらのモバイルデバイス端末を一括管理するのは非常に困難であり、大きな負担となってしまいます。そこで多くの企業ではmdmソリューションを導入することでモバイルデバイス端末を効率的に管理していくのです。
mdmはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、mdmを導入すればたくさんのモバイルデバイス端末においても一元管理が可能になります。
mdmが提供する機能は、モバイルデバイス端末の部門や部署ごとのルール設定、盗難・紛失時の遠隔操作におけるモバイルデバイス端末のロック操作や初期化、モバイルデバイス端末にデータを保存しない仕組み、モバイルデバイス端末の起動画面を自社仕様に統一して設定するなどの機能があります。
さらに社内専用のアプリケーション配布のポータルサイトの立ち上げ、ワイヤレス配信、GoogleplayやApp Storeのおすすめ登録、サイレントインストール機能、カメラの使用制限などの機能もあります。

12月

2018

mdm導入におけるモバイルデバイス端末の利用制限

スマートフォンやタブレットは会社に行かなくても、外出先、通勤中、出張先などでもいつでもどこでも仕事をすることが可能です。会議資料をチェックしたり、メールを確認したり、モバイルデバイス端末があることでできる業務はたくさんあります。
そのため多くの企業では業務効率アップが図れるモバイルデバイス端末の導入が進められています。モバイルデバイス端末は業務で利用する場合には、業務効率アップにつながりますが、逆に業務外で勝手にモバイルデバイス端末を使用してしまうと、業務効率は低下してしまいます。
そこでmdmを導入して、会社から支給されたスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の利用を制御することで、無駄な利用を未然に防ぐことができます。
業務外のアプリケーションやウェブサイトの使用を制限することが出来れば、業務の妨害にはならず、業務効率アップにつながります。
mdmを導入することで、アプリケーションの制御、Webフィルタリングなど、モバイルデバイスに各種の制限をかけて、本来の目的を見失わないようにしていきます。

12月

2018

課題も抱えるbyodの普及、拡大について

byodは日本でも急速に拡大しています。byodはbring your own deviceの略であり、企業でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する場合、通常であれば会社がモバイルデバイス端末を支給しますが、byodにおいては従業員がプライベートで使用している私物のモバイルデバイス端末を業務でも使用することを言います。
このbyodは従来の会社支給のモバイルデバイス端末導入に変わる方法として注目を集めています。
byodを導入した場合、1台のモバイルデバイス端末で、ビジネス業務としては業務メールの送受信、スケジューリング、グループウェア、プレゼンテーション、連絡先の閲覧などを行います。
またプライベートでは、SNSやカメラ、アルバム、ゲームアプリ、ミュージック、ネットサーフィンなどの機能を利用することになるでしょう。つまりbyodは個人所有のコンピューティング機器を業務用途としても利用するという概念になります。

11月

2018

紛失・盗難リスクを回避するリモートワイプ

世の中にはたくさんのクラウドサービスがあり、事業者によりそのセキュリティレベルは全く異なります。
会社が利用許可したクラウドはアプリケーションが安全であっても、会社未許可のクラウドサービスの場合、アプリケーションに危険が潜んでいる場合もあります。複数のクラウドサービスを導入したア倍、社内の基準に合っておらず、セキュリティリスクが高まってしまうということもあるので、会社側としては従業員に支給するモバイルデバイス端末の一括管理が欠かせません。セキュリティレベルを高めるために、紛失、盗難時の対策もしっかりと心がけなければなりません。紛失・盗難時のセキュリティ対策としてリモートワイプとリモートロックは欠かせません。リモートワイプはモバイルデバイス端末を全て初期化してくれるので、データが第三者に漏えいするのを防げます。この機能があることで、紛失、盗難リスクのたかいモバイルデバイス端末でも安心して利用することができるでしょう。

11月

2018

市場拡大のmdmの製品選び

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の導入は、企業において急ピッチに進められています。教育現場においても2020年までに1人1台のタブレットを配布して、ICT教育に力を入れると国として方針を掲げています。今後モバイルデバイス端末の市場はさらに拡大されることが見込まれます。それに伴ってモバイルデバイス端末管理をするmdmの市場も盛り上がっています。日本国内のmdm市場では、国内製品だけではなく、海外製品もあり、たくさんのmdmが登場しています。
それぞれmdmの製品によって管理できる端末や管理料、機能などは異なります。管理者側の使いやすさなども異なってくるので、mdmを選ぶ時には慎重に選ぶべきでしょう。
mdmの機能はそれぞれ製品によって違いがあるものの、モバイルデバイス端末のデータ資産を適切に保護、保全をしたいという目的でmdmを導入する企業は多いです。
また近年増えている端末の法人契約だけではなく、個人のモバイルデバイス端末を業務に使用するbyodに対応しているmdmもあります。

11月

2018

byod導入で問題となる課題

byodを導入する企業や組織は年々増えてきています。
byodは企業の生産性と従業員の満足度を両立させることができます。このbyodとはbring your own deviceのことであり、個人が所有するスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務でも活用、利用することを言います。
急速に普及するスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の法人利用においてこのbyodは様々なメリットをもたらします。
byodを導入することで企業側としてはモバイルデバイス端末配給にかかるコスト削減につながります。
ただbyodはメリットだけではなく、セキュリティの観点からも課題はたくさん山積みされています。その課題をクリアにしながら導入することでより効率的なモバイルデバイス端末を活用した業務を行うことができるでしょう。どこでも時間や場所を問わずにインターネットを利用できるスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末は業務においても欠かせない存在となっています。

9月

2018

byodの課題とメリット

byodとはbring your own deviceの略であり、近年多くの企業や教育機関がこのbyodの導入を進めています。
byodとは個人で所有しているスマートフォンやタブレットなどのIT端末を業務で使用することです。
byod導入にはいくつかの課題はあるものの、それらの対策を強化してでもなおbyodは人気のある方法と言えるでしょう。
byod導入を行う事で得られるメリットといえばモバイルデバイス端末購入のコスト削減です。
モバイルデバイス端末をわざわざ購入したり、リースしたりして従業員に支給する必要がないため、コストを大幅にカットできるでしょう。また使いなれたモバイルデバイス端末を業務で使用することによって業務効率は高まります。
また在宅勤務によるofficeのコスト削減にもつながりますし、モバイルデバイス端末を複数台持たなくてすむのでストレスを感じることがありません。
生産性アップによる利益拡大も見込めるbyodは課題ばかりではなく、大きなメリットを企業にもたらしてくれるでしょう。